さまざまな店舗、大学、美術館、リゾート施設、カジノや宇宙センターなどが並ぶ巨大仮想空間「Ｓｅｃｏｎｄ　Ｌｉｆｅ（セカンドライフ）」が、４月にも日本語版サービスを始める。世界の３９０万人以上が住民登録しているセカンドライフの日本上陸とあって、広告会社やＩＴ（情報技術）各社が、この中での企業支援ビジネスに乗り出すなど、動きがあわただしくなってきた。

　セカンドライフの世界には、インターネットにつながったパソコンから入れる。住民登録後に専用ソフトをダウンロードし、まずは自分のアバター（分身）をつくる。名前や姿を決めれば、その中の街を自由に散策できる。

　街にはさまざまなアバターが歩き回り、互いに会話することができる。公用語は英語だが、４月以降は日本語での会話が一部を除き可能になる。日本語による操作手順の説明なども充実する予定だ。